高卒認定試験合格で不登校からの逆転を目指す

高卒認定試験合格で不登校からの逆転を目指す

高卒認定試験合格で不登校からの逆転を目指す

不登校生徒の数は横ばい

 

このページでは、不登校生と高卒認定試験の関係について解説をしていきます。
まずは文部科学省が発表した不登校に関する最新データを見てみましょう。

 

それによると、全国の高等学校で経済的理由や病気などを除く不登校生の数は53,154人と報告されています。前年よりは微減していますが、ここ10年ほど5万人台で推移する状況が続いています。

 

そして注目しなければいけないのは、小・中学生の不登校生もかなりの数いるという事実です。

 

小学生については2万人程度が不登校になっているという状況がここ数年続いていますが、深刻なのは中学生の不登校です。近年はおよそ10万人程度が不登校という状態が続いていて、大きく減る兆しは見えていません。

 

中学校は不登校でも卒業できてしまう

 

高等学校の場合、不登校になると「原級留置」、つまり留年になり、その後退学という結果が待っています。

 

一方、中学生の場合、原級留置はめったにありません。
現状では不登校の生徒がほとんど登校できなくても、最終的には卒業できてしまうという状況が多く発生しています。

 

長期間の不登校を経験して、しかもフリースクールなどにも通っていない場合、小学生並みの学力しかない子供がいきなり社会に出されるという状況が生まれてしまいます。

 

不登校の理由

 

では、学生はどんな理由で学校に行けなくなってしまうのでしょうか?
文科省の調査によると3位までは以下のようになっています。

 

  • 1位 不安などの情緒的混乱 29.8%
  • 2位 無気力 25.9%
  • 3位 いじめを除く友人関係をめぐる問題 14.5%

 

残念ながら日本のストレス社会は子供にまで波及してしまっていて、不登校のおよそ3割が情緒的な問題となっています。

 

2位の無気力については、決して単純にサボり癖があるというだけではなく、精神疾患など、もっと根深いところに理由があるのではという議論が盛んに行われています。

 

つまり、1位と2位を合わせたおよそ55%程度の不登校生が、メンタルに関わる理由で学校に行けなくなっているのです。

 

不登校を経験した生徒が高卒認定試験を受けるべき理由

 

不登校の問題については、精神科領域でも研究が進められています。

 

心療内科や精神科に行ったからといってすぐに不登校がなくなるというわけではありませんが、適切なカウンセリングなどを行うことで再び学校に行けるようになったという事例は多くあります。

 

しかし、メンタル面の問題がクリアできても、不登校の期間があると勉強にまったくついていけなくなっていることがあります。

 

また、中学生くらいは多感な時期なので、精神的には改善していても長期間休んでいた学校に戻ることができないというケースも起こります。

 

このような不登校生たちがリカバリーをするために大きな力となってくれるのが高卒認定試験です。
その理由として以下の2つが挙げられます。

 

1.中学時代の学び直しができる

 

ブランクがあると独学で高卒認定試験に合格するのは困難です。
その場合、高卒認定予備校や通信講座などで勉強をすることになりますが、こうした学校 は不登校経験者を多く受け入れた実績があるので、中学校レベルや、必要によっては小 学校レベルの勉強を学び直せる環境ができています。

 

2,自信をつけられる

 

不登校を経験した生徒の場合、メンタル面の問題もあり自分に自身が持てなかったり、卑下してしまったりするケースが少なからずあります。

 

こうした学生たちにも高卒認定試験は有効です。

 

高卒認定試験は1発合格の試験ではなく、科目ごとに合否が決まり、一定数以上の科目をパスすれば最終合格となるシステムです。

 

そのため、全部に合格しなかったとしても1科目のみ合格というという小さな達成感を得る ことができます。自分を卑下してしまっている生徒の場合、こうした成功体験が自信になって新たなステップを踏み出せることがあるのです。

 

以上が不登校経験者が高卒認定を受けるべき2つの理由です。

 

高卒認定試験は新たな環境へのステップを行うために有効なものですが、それはつまり、過去の環境からのリセットでもあります。

 

メンタル面や人間関係で悩んでいた人が新しい場所に踏み出そうと思ったときは、ぜひ高卒認定試験にチャレンジしてみてください。

 

不登校の過去は関係なくなり、新たな人生が開けていくはずです。

 

【参考サイト・データ出典】
文部科学省「平成26年度 児童生徒の問題行動等生活指導上の諸問題に関する調査